品川女子学院::グラフで見る財務状況の推移
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■グラフで見る財務状況の推移



区分平成20年平成21年平成22年平成23年平成24年平成25年平成26年平成27年平成28年平成29年20/29年度比
生徒数1,2701,2551,2521,2501,2601,2801,2811,3061,3171,293101.8%
教員数63636265686669677072114.3%
職員数9989999101213144.4%
毎年度5月1日現在の専任教員数、専任職員数、中等部、高等部の生徒数合計の推移です。




(単位百万円)
区分平成20年平成21年平成22年平成23年平成24年平成25年平成26年平成27年平成28年平成29年20/29年度比
事業活動収入1,6091,5551,4871,4711,5261,6211,6511,7391,5621,784110.9%
事業活動支出1,2191,2231,2591,2851,3211,3011,3201,3761,4271,428117.1%




(比率:%,金額:百万円)
区分平成20年平成21年平成22年平成23年平成24年平成25年平成26年平成27年平成28年平成29年20/29年度比
比率24.221.315.312.713.419.82020.98.620-4.2
収支差額39033222818720532033136413535691.3%
事業活動収支差額比率は、事業活動収入に占める事業活動収支差額の割合です。
この比率が大きいほど、学校教育諸条件の維持向上のための施設設備への充当が可能になります。




(比率:%,金額:百万円)
区分平成20年平成21年平成22年平成23年平成24年平成25年平成26年平成27年平成28年平成29年20/29年度比
比率52.353.155.656.555.554.253.752.860.150.6-1.7
納付金841826826831847879887919939903107.4%
事業活動収入に占める学生生徒納付金の割合
平成23年度と29年度に学費の改訂を行いました。




(比率:%,金額:百万円)
区分平成20年平成21年平成22年平成23年平成24年平成25年平成26年平成27年平成28年平成29年20/29年度比
比率26.729.329.930.229.327.326.326.729.639.913.2
補助金429455444444448442434464463712166.0%
事業活動収入に占める補助金の割合
平成29年度は安全対策促進事業費補助がありました。




(比率:%,金額:百万円)
区分平成20年平成21年平成22年平成23年平成24年平成25年平成26年平成27年平成28年平成29年20/29年度比
比率50.552.553.557.356.150.950.951.362.061.511.0
人件費812817796843855825840892969952117.2%
経常収入によって人件費がどの程度賄われているかを示すもので、この比率が高いと事業活動支出を圧迫します。
一般的に50~60%の範囲であれば健全であるといわれています。




(比率:%,金額:百万円)
区分平成20年平成21年平成22年平成23年平成24年平成25年平成26年平成27年平成28年平成29年20/29年度比
比率96.598.996.3101.5101.093.894.897.1103.2105.59.0
人件費812817796843855825840892969952117.2%
納付金841826826831847879887919939903107.4%
学校法人の主たる収入源である学納金によって人件費がどの程度賄われているかを示す比率です。
この比率が低い程、当該収入を他の事業活動支出に充当できるので望ましい状況であるといえます。




(比率:%,金額:百万円)
区分平成20年平成21年平成22年平成23年平成24年平成25年平成26年平成27年平成28年平成29年20/29年度比
比率19.719.120.319.620.919.820.019.019.418.8-0.9
教育経費31729730228831832133033030329292.1%
教育研究経費は、教育研究活動の維持・発展のためには不可欠なものです。
この比率も事業活動支出を圧迫しない限りにおいて高くなることが望ましいと言えます。


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